■「患者の療養向上」にサプリメント活用

　生活習慣病対策、免疫調整、抗加齢・美容対策などを中心に、医療機関ルートで展開するEBS(Evidence Based Supplement)。2014年8月、厚生労働省から医療機関におけるサプリメント等の食品の販売を明確化する事務連絡が出されて以降、「患者の療養向上」を目的に、医療機関でサプリメントを活用するケースが増えた。

個人開業医や自由診療によるセカンドオピニオン外来、サプリメント外来を開設する診療所のほか、眼科、皮膚科、美容外科、内科、歯科などの医療法人に導入されている。

　免疫療法や生活習慣病に対する補助療法、QOL改善を目的とした臨床現場では、ビタミン、ミネラル、AHCC、米ぬかアラビノキシラン、ローヤルゼリー、納豆菌培養物、フコイダン、ルテイン、タヒボ茶、冬虫夏草など、様々な素材を用いたサプリメントが利用されている。

　民間調査によると医家向けサプリメントの市場規模は約130億円(TPCマーケティングリサーチ調べ)という。代替医療などで活用されることが多い免疫分野がおよそ3分の1を占めているほか、アイケア分野も眼科向けに利用が進んでいる。

■「健康サポート薬局」創設で、薬剤師のサプリへの意識も変化

　EBSは、カウンセリング重視の相談薬局・薬店での利用拡大も期待される。その理由の1つが2016年10月から届出が始まった健康サポート薬局。

厚生労働大臣が定める基準に適合することが求められるもので、かかりつけ薬剤師・薬局の機能に加え、市販薬や健康食品、介護用品などに関する健康相談を行い、率先して地域住民の健康づくりに貢献していくことが必要となる。現在、健康サポート薬局の届出数は600件を超え、健康サポート研修終了の薬剤師数は約4,000人に上る(2017年10月時点)。

　健康サポート薬局を強化する日本調剤では、店内に健康相談や自身の健康度測定ができる「健康チェックステーション」を設置するほか、一般用医薬品、健康食品などの拡充を進めている。

販売メーカーからは、「しっかりしたエビデンスのあるサプリメントに対して興味を持つ薬剤師が増えている」「部位をはっきり謳える機能性表示食品に対しての反応はよい」などの声が聞かれる。